日本に住みながら英語を習得する必要はあるのか・・・
そんな疑問を持たれた方、持っておられる方は多いと思います。
- 社会人になっても英語を使う機会が無い
- 今後Google翻訳などの翻訳機が発達すれば母国語以外を習得不要
こう考えておられる方も多いと思います。
英語を習得することが本当に必要なのか、必要ないのか。それを判断することは非常に重要です。
なぜなら、必要なら習得に時間を費やさなければならないが、
必要なければ他に時間を使うことが出来るからです。
私は、英語の習得は必要だと考えています。
本記事では、英語の必要性について判断するための情報、
そう感じていただくための周辺情報をご紹介したいと思います。
日本で英語が必要となる場面
日本人として生まれてから義務教育を経て大人になるまで、
皆さんが英語の必要性を感じた場面は以下の3つではないでしょうか。
- 高校・大学などの受験で必要な英語
- 就職・転職などのビジネスで必要な英語
- 恋愛などのプライベートで必要な英語
ビジネスで必要となる場面は業界によって異なります。
外資系やグローバル展開している企業で働く場合は英語が必須となりますが、
それ以外では必要ない場合が多いです。
また、業務で必要となった場合でも、メールや資料の作成が主な場合が多く、
数回そういった場面を乗り切れば必要なくなる、という感じだと思います。
プライベートで必要となる場合はレアケースですね。
つまり、ほとんどの日本人は、英語が本当に必要となる機会が受験の時しかないということです。
では、どのような英語が必要なのか、それぞれ詳しく見ていきましょう。
受験で必要な英語
日本で高校受験、大学受験をする際、高確率で英語が試験科目に組み込まれています。
最近では小学校から英語を勉強し始め、日本にいる中学生・高校生ははみんな受験に向けて必死に勉強しています。
しかし、世界で求められる英語力は、受験勉強とは無関係です。
日本での英語の授業は、「SV」「SVO」などの英文の構成、単語の暗記が中心に行なわれており、
それだけが受験で求められています。
教師は「英語」ではなく、「受験」を教えています。
つまり、受験のために勉強する英語だけでは、永遠に英語を習得できないということです。
ビジネスで必要な英語
受験を経て高校・大学を卒業すると、次に必要となる場面は「就職」ではないでしょうか。
多くの進路相談、キャリアコンサルタントが TOEIC のスコアを履歴書に書くことを勧めてくるからです。
TOEIC は、ビジネスに必要な語句、フレーズを学習することでスコアが上がります。
これも暗記が中心に行われ、実際にビジネスで必要となる英語は習得できません。
ビジネスで求められる英語力は、「自分の考えを正しく伝えること」だからです。
プライベートで必要な英語
友人や恋人とコミュニケーションを図るため、英語が必要になる場合があります。
遊ぶ約束をするのにも英語が必要になりますし、自分の気持ちを伝えるのにも必要になるでしょう。
実際に、海外留学を経験した人に聞くと、現地で恋人を作った方が上達が早いそうです。
しかし、残念なことに、プライベートで英語が必要となるのは非常に稀です。
なぜなら、日本人は外国人と距離をおく傾向が強く、
自分と異なる文化や風習の人とコミュニケーションを取ることが苦手なため、
その機会を得にくい傾向にあります。
ボディランゲージのようなノリで通じる関係性の相手と真剣に話すために、
大切な時間をかけて英語を学ぼうとはなかなか思いませんよね。
結果として、文法やニュアンスが出鱈目な英語を習得してしまう傾向があり、
本当に習得している人は珍しいです。
世界経済から見える英語の必要性
将来、日本人に英語の習得は必要になるのでしょうか。
今現在、日本では英語が出来なくても死ぬことはありません。
生活費を稼ぐこともできます。
そう、日本人にとって英語を習得する圧倒的なメリットがあまりないのです。
メリットが無く、必要と感じていない人に習得を促しても意味がなく、
また、必要と感じていない人が英語を習得するとこは困難です。
なぜなら、言語の習得は「継続」がカギとなるからです。
必要と感じていないことに時間を費やし、継続することは困難ですよね。
ここでは、少しでも必要性を感じていただくための周辺情報として、
世界経済と英語の関係性を紹介したいと思います。
オーストラリアと日本の経済
オーストラリアは英語圏の国です。ここ30年間、オーストラリアはずっとインフレが続いており、
日本でも豪ドルの信頼性は高いです。
一方、日本はこの30年間、ずっとデフレが続いています。
不動産も価値が下がり、昔1億円だった物件が今では1500万円というケースも珍しくありません。
そのため、中国人たちが物件を買い漁り、ゲストハウスなどにして運用しているのです。
英語圏の経済成長と要因
英語が公用語の国は、ここ30年間ずっと経済が成長しています。
先に紹介したオーストラリアもそうですし、最近よく聞く「GAFA」や「GAFAM」は全てアメリカの企業です。
(GAFA=Google, Amazon, Facebook, Appleの4社、GAFAM=GAFAに Microsoft を加えた5社)
英語ができる国は、経済が伸び続けている。これが今の世界経済の事実です。
経済が伸び続けているということは、生活が豊かになっているということです。
では、なぜ経済が伸び続けているのでしょうか。私は次にあげる2つが大きな要因だと考えています。
要因①:英語のネットワーク
要因のひとつは、「技術」に関することが全て英語で記述されているからです。
便利な家電を動かすプログラムも、全て英語のコードを元に構成されています。
つまり、世界の経済は英語が理解できる人が有利になっているのです。
英語と技術の関係性については、以下でも紹介していますので、併せてご覧ください。
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英語のネットワークは強力で、英語ができる人は世界中どこでも働くことができ、
世界中の人とコミュニケーションを図ることができます。
要因②:情報の質と量
日本へ留学しに来る外国人が、どうやって留学の準備をしているか考えたことがあるでしょうか。
日本人が海外へ留学する場合、仲介業者が全て申請手続きを行ってくれます。
一方、外国人は自分で情報を収集し、自分で申請手続きを行います。
例えば、日本語でオーストラリアの語学学校を検索すると、仲介業者のものだけで検索結果が埋め尽くされます。
一方、同じ内容を英語で検索すると、オーストラリアの語学学校のページが直接検索結果に出てきます。
英語で蓄積されている情報量は、日本語の数百倍、数千倍あります。
本当に有益な情報を検索結果に表示するため、情報を比較して質の高いものを上位に反映しています。
つまり、英語の情報を探すだけで、質の高い情報にアクセスしやすくなっています。
未来予想から見る英語の必要性
少子高齢化による労働環境の変化
日本は少子高齢化が進み、今後労働人口が大幅に減少することが見込まれています。
これは、予想ではなく現実となる可能性が非常に高いでしょう。
この課題を解決すべく、政府が打ち出した対策案は「移民を受け入れる」です。
つまり、外国人を日本の労働者として受け入れるということです。
大手企業では既に外国人労働者を受け入れ、同じ職場で働いていることも珍しくありません。
現在は、日本人労働者の方が多いため、外国人が日本語を勉強し、習得してくれます。
しかし、今後外国人労働者が増加すると、日本人が英語を習得する必要が出てきます。
日本に来る外国人の大多数は、英語を既に習得しているためです。
つまり、今後は英語を社内公用語とする企業が増えると予想できます。
翻訳機の限界
Google翻訳などの翻訳機は、日々進化しています。
しかし、どんなに進化してもコミュニケーションツールとして使用するには限界があります。
その理由は、以下の通りです。
- 翻訳には時間がかかる (3~8秒)
- 英語で表現できない概念や感覚が世界にはある
- 社会概念は翻訳できない (英語で「反省する」という社会概念が無い)
- 非言語は翻訳できない (機械は表情や間をくみ取ってくれない)
これらが未来の技術では解決されているかもしれませんが、少なくとも近い未来ではないでしょう。
しかし、これらを解決しないとコミュニケーションは成り立ちません。
まとめ
今後も英語習得の必要性は、どんどん高まっていくと思います。今、この記事を読んで必要性を感じていただけたなら幸いです。
学習方法の一つとして、オンライン英会話スクールの紹介を以下で行っています。気になった方は、是非ご覧になってください。
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